日本語及び日本語教育に関する試験 |
|
|
2021年11月17日 |
|
|
|
学習者に対する試験 |
|
|
日本語能力試験(JLPT):1989年にスタート。戦後40年近く、日本は自国語の |
|
|
日本語能力を外国語として測るシステムを持たなかった。 |
|
|
実施母体 |
日本国際教育支援協会(国内) |
|
|
国際交流基金(海外) |
|
|
試験内容「文字・語彙・文法・読解・聴解」 |
|
|
2010年に試験内容が大きく改定 |
|
|
「1級〜4級」が「N1-N5」の5レベル設定となる |
|
|
※N3は旧3級と旧2級の間に相当する |
|
|
※以前は公開されていたシラバスが、現在は公開されていない。 |
|
|
※口頭でのやり取りの能力を示す科目が無い |
|
|
※年に2回、世界で60万人を超える規模の試験が実施されている。 |
|
|
|
日本留学試験(日留試):2002年から国内外で実施されている |
|
|
日本の大学の学部への進学希望者を対象として、日本語力と基礎学力の |
|
評価を行うテスト |
|
|
試験内容「日本語、総合科目、数学、理科、物理、化学、生物」 |
|
|
大学の指定により受験科目を選択する |
|
|
実施母体 |
日本学生支援機構 |
|
|
2016年6月の試験から、総合科目を一部改訂。定期的なWEBチェックが必要 |
|
|
実用日本語検定(J.Test):Test of Practical
Japanese:国内及びアジア地域 |
|
|
Eレベル・Fレベルの合格が入管用書類としても使える。 |
|
|
試験は1000点満点で、N1クラスが650点相当となるので、N1学習者を |
|
更に5レベルから判定することが可能。 |
|
|
|
ビジネスJ.Test:ビジネス用の日本語運用能力を6段階で判定する試験 |
|
ビジネス場面、経済ニュースの情報把握などが出題内容となる。 |
|
|
BJTビジネス日本語能力テスト(Business Japanese
Proficiency Test) |
|
|
実施母体 |
日本貿易振興機構(ジェトロ)で主催されていた |
|
|
漢字検定の、日本語漢字能力検定協会が引き受けて現在に至る。 |
|
受験者は世界で、年間4,000人程度 |
|
|
試験科目「聴解・読解・複合」 |
|
|
複合:一定の内容を聞きながら、データーやテキストを読み取って |
|
答える形式で、無事雌場面に即している |
|
|
2017年4月からCBT(Computer
Based Testing)となっている。 |
|
|
日本語教育者に対するテスト |
|
|
日本語教育能力検定試験(検定):日本語能力試験の2年後の1986年に始まる。 |
|
|
実地母体 |
日本語教育学会が認定 |
|
|
国際交流基金が後援する試験 |
|
|
※公的な資格ていうわけでは無い。合格することによって、日本語を教える |
|
資格があるとみなされている。 |
|
|
※出題範囲は5つに区分されているが、全範囲から出題されるとは限らない |
|
|
全国日本語教師育成協議会(全養協):社団法人で独自のにノン誤教師検定をしている |
|
規模は検定と比較すると少ない。 |
|
|
|
|
|
|
|
|
|